健康診断・救急入院まで幅広く対応いたします
診療科目
脳神経外科・外科・泌尿器科・整形外科・消化器外科・消化器内科・循環器内科・糖尿病内科・神経内科・
腎臓内科［人工透析］・循環器外科 ・呼吸器外科・婦人科・放射線科・リハビリテーション科・肛門科・
麻酔科・人間ドック(一般・脳・肺)
病床数
許可病床数 118床
急性期一般入院基本料(DPC対象病床) (46床)
地域包括ケア病床(43床)
回復期リハビリテーション病棟(29床)
認定許可
各種指定
救急告示・労災保険・原爆医療・結核予防・産業医・身体障害者認定指定自立支援医療機関［更正医療（腎臓）･精神通院医療］
DPC対象病院
入院時食事療養（Ⅰ）
看護体制
急性期一般入院料4（10対1看護、25対1看護補助）
地域包括ケア病棟入院料2
回復期リハビリテーション病棟1（15対1看護、30対1看護補助）
施設基準
2023年4月時点
基本診療料
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急性期一般入院料４
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救急医療管理加算
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超急性期脳卒中加算
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診療録管理体制加算２
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医師事務作業補助体制加算２
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急性期看護補助体制加算
（２５対１看護補助者５割以上）
（夜間100：1看護補助体制加算）
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医療安全対策加算２
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感染対策向上加算1
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後発医薬品使用体制加算１
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データ提出加算２・４
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入退院支援加算1
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回復期リハビリテーション病棟入院料１
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地域包括ケア病棟入院料２
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情報通信機器を用いた診療に係る基準
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特掲診療料
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がん治療連携指導料
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薬剤管理指導料
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医療機器安全管理料(Ⅰ)
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在宅患者訪問看護・指導料の注２
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検体検査管理加算（Ⅱ）
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神経学的検査
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画像診断管理加算１・２
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ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
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冠動脈ＣＴ撮影加算
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心臓ＭＲＩ撮影加算
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外来化学療法加算２
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無菌製剤処理料
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心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅱ）
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脳血管疾患等リハビリテーション料 (Ⅰ)
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呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)
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運動器リハビリテーション料(Ⅰ)
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がん患者リハビリテーション料
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人工腎臓（慢性維持透析を行った場合１）
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導入期加算１
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透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算
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ペースメーカー移植術・ペースメーカー交換術
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大動脈バルーンパンピング法（ⅠＡＢＰ法）
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胃瘻造設術
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胃瘻造設時嚥下機能評価加算
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麻酔管理料(Ⅰ)
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看護職員処遇改善評価料38
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外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
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入院ベースアップ評価料５２
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入院時食事療養（Ⅰ）
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受付時間
午前診療 8:00～11:30
午後診療 13:00～16:30
土曜日は午前中のみ診療
診療時間
午前診療 9:00～12:00
午後診療 14:00～17:00
土曜日は午前中のみ診療
休診日
土曜日午後・日曜日・祝祭日
急患はこの限りではありません
施設基準等で定められている保険医療機関の書面掲示事項
明細書発行体制等加算について
診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
医療情報取得加算について
当院は、オンライン請求及びオンライン資格確認（マイナ保険証）を行う体制を有し、必要な診療情報を取得・活用して診療等を行う体制の整備を行っております。
受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。
上記の体制により、令和６年６月より医療情報取得加算として、以下の点数を算定します。
| 区分 |
マイナ保険証利用時に情報取得同意
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点数 |
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初診
（月に1回）
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する |
1点 |
| しない |
3点 |
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再診
（3月に1回）
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する |
1点 |
| しない |
2点 |
正確な情報を取得・活用するため、マイナ保険証の利用にご協力をお願いいたします。
生活習慣病管理料Ⅱについて
患者の状態に応じ、28 日以上の長期の投薬を行うこと又はリフィル処方箋を交付を行なっております。
情報通信機器を用いた診療について
情報通信機器を用いた診療の初診の場合には向精神薬を処方をいたしません。
診療につきましては「情報通信機器を用いた診療」をご確認ください。
https://ko-seikai.jp/gaiyou/online-2/
一般名処方加算について
長期収載品について医療上の必要性があると認められない場合に患者の希望を踏まえ処方等した場合は選定療養日のお支払いが発生します。
後発医薬品使用体制加算
・厚生労働省の後発医薬品促進の方針に従い、患者負担の軽減、医療保険財政の改善に資するものとして、入院及び外来において後発医薬品（ジェネリック医薬品）を積極的に採用しています。
・医薬品の供給不足等が発生した場合に、医薬品の処方等の変更等に関して、適切な対応ができる体制を整備しております。なお、状況によっては、患者様へ投与する薬剤が変更となる可能性がございます。
外来腫瘍化学療法診療料2
患者と患者を雇用する事業者が共同して作成した勤務情報を記載した文書の提出があった場合に、就労と療養の両立に必要な情報を提供すること並びに診療情報を提供した後の勤務環境の変化を踏まえ療養上必要な指導を行うことが可能です。
